コラム

【コラム】クイズ(全5問)に答えて自分の金融リテラシーを知ろう!

みなさん、『金融リテラシー』という言葉はご存知でしょうか。

簡単に言うと、個人の「お金や金融に関する知識や判断する能力」のことです。

この金融リテラシーが高いひとは低いひとに比べて、資産運用をする際に有利な金融商品を選択できたり、詐欺に騙されにくいということになります。

家族や子供の将来に備えて資産形成をするためには、自身の金融リテラシーをアップさせることが必要不可欠です。

そのためには、まずは自分自身の金融リテラシーがどの程度なのかを知る必要がありますし、クイズ形式で楽しみながら学ぶことも良いと思います。

この記事では、『金融広報中央委員会』が運営している『知るぽると』というサイトで
出題されている金融リテラシークイズとアンケートについてご紹介します。

お時間があれば、設問に答えてみてください。

この記事でわかること
  • 金融リテラシークイズで、こて調べができる
  • 金融リテラシーアンケートで、一緒に考えることができる

金融リテラシークイズ(全5問)

出題するクイズは、金融広報中央委員会が実施している「金融リテラシー調査」の設問の一部です。

それほど難しくないですが、設問を読み間違えないように気を付けてください。

解答は、設問のすぐ後に書いてあります。

まずは家計に関する問題です。

問1

Q.家計の行動に関する次の記述のうち、適切でないものはどれでしょうか

① 家計簿などで、収支を管理する
② 本当に必要か、収入はあるかなどを考えたうえで、支出をするかどうかを判断する
③ 収入のうち、一定額を天引きにするなどの方法により、貯蓄を行う
④ 支払いを遅らせるため、クレジットカードの分割払いを多用する
⑤ わからない

答1

A.④ 支払いを遅らせるため、クレジットカードの分割払いを多用する

クレジットカードの分割払いを利用すると手数料(金利)が発生するため、支払いを遅らせるために分割払いを多用することは適切ではない。

次は、人生の3大費用に関する問題です。

問2

Q.一般に「人生の3大費用」といえば、何を指すでしょうか

① 一生涯の生活費、子の教育費、医療費
② 子の教育費、住宅購入費、老後の生活費
③ 住宅購入費、医療費、親の介護費
④ わからない

答2

A.② 子の教育費、住宅購入費、老後の生活費

老後費用、住宅費用、教育費用は、「人生の3大費用」といわれます。

ちょっと悩みますが、医療費が入ることはないだろう、と考えれば消去法で答えは1つに絞れますね。

次は金利に関する問題です。

問3

Q.金利が上がっていくときに、資金の運用(預金等)、借入れについて適切な対応はどれでしょうか

① 運用は固定金利、借入れは固定金利にする
② 運用は固定金利、借入れは変動金利にする
③ 運用は変動金利、借入れは固定金利にする
④ 運用は変動金利、借入れは変動金利にする
⑤ わからない

答3

A. ③ 運用は変動金利、借入れは固定金利にする

金利が上がっていくときには、運用収入が増加するため、運用を変動金利にすることが適当。一方、借入れについては、コストの増加を避けるため、固定金利にすることが適当。

次は、複利に関する問題です。

問4

Q.10万円の借入れがあり、借入金利は複利で年率20%です。返済をしないと、この金利では、何年で残高は倍になるでしょうか

① 2年未満
② 2年以上5年未満
③ 5年以上10年未満
④ 10年以上
⑤ わからない

答4

A. ② 2年以上5年未満

「72の法則」は、お金が2倍になる年数がすぐにわかる便利な算式(「72÷金利≒お金が2倍になる年数」)。この算式に当てはめて計算すると、「2年以上5年未満」 。

というのが公式回答ですが、単利なら5年で2倍なので、今回のように複利なら直感的に5年未満とわかれば、すぐに②を選べますね。

最後は、契約トラブル時の相談窓口に関する問題です。

問5

Q.金融商品の契約についてトラブルが発生した際に利用する相談窓口や制度として、適切でないものはどれでしょうか

① 消費生活センター
② 金融ADR制度
③ 格付会社
④ 弁護士

答5

A. ③ 格付会社

格付会社は、金融商品または企業・政府などの信用状態について評価(等級:信用格付け)を付与する企業であり、金融トラブル時に相談する窓口ではない。

以上、全5問でした。

全問正解できたでしょうか。

【番外編】金融リテラシーアンケート(全3問)

金融リテラシー調査では、アンケートなども含めてほかに50問ほど設問があって、設問の選択肢の回答率も公開されています。

その中でいくつか気になったものがあったので、以下にピックアップしてみました。

よろしければ、一緒に考えてみてください。アンケートなので正解はありませんよ。

問1

Q.万円を投資すると、半々の確率で 2 万円の値上がり益か、1 万円の値下がり損のいずれかが発生するとします。あなたなら、どうしますか

① 投資する  
② 投資しない

【回答率】

  • ① 投資する  22.7%
  • 投資しない 77.3%

投資期間が肝心だと思うのですが、この設問には書いてないですね。

もし仮に投資機関が1か月だとすれば、10万円の投資で期待できるリターンは、プラス5000円(利回り5%)なので、投資としてはかなりおいしいですね。

わたしは、即答で①を選択したのですが、予想に反して8割近くのひとが投資しないという回答率になっています。

必ずしも、みんなが合理的な行動をとるとは限らないということかもしれません。

次の設問を見てみましょう。

問2

病気、失業、不景気等の万が一の事態に備えて、3 か月間分の生活費を確保してありますか。

① 確保している  
② 確保していない
③ わからない   

【回答率】

  • ① 確保している  54.4%
  • 確保していない 31.7%
  • わからない   13.9%

約半数のひとが、3か月の生活費を「確保していない」か「わからない」と回答したというのはかなり驚きでした。

続いて、生命保険に関する設問です。

問3

Q.あなたは、生命保険に入っていますか。現在加入している生命保険を選ぶ際、他の生命保険と比較しましたか。

① 比較したうえで、生命保険に入っている
② 比較せず、生命保険に入っている   
③ 生命保険に入っていない     

【回答率】

比較したうえで、生命保険に入っている  41.3%
比較せず、生命保険に入っている     30.6%
③ 生命保険に入っていない         28.1%

70%以上のひとが生命保険に加入しているという回答に驚きました。

というのも、そもそも生命保険に加入しないという選択肢を検討したか?

という疑問があるからです。

生命保険に加入すると、毎月どれくらいの保険料で、死亡したときにいくら保険金が下りるのか?

実際にみてみましょう。

【メットライフ生命の『死亡保険 スーパー割引定期保険』の例】

メットライフ生命の『死亡保険 スーパー割引定期保険』で簡易的なシミュレーションができますので、試してみました。

1分くらいで試せますのでよろしければコチラからどうぞ。

当ブログ管理者の1981年生まれ38歳男性で簡易見積もりしたところ以下のようなプランが提示されました。

※ちなみに、生命保険文化センターによると、40歳男性が1年以内に死亡する確率は、0.1%未満とのことです

【500万円受取コース】

  10年更新タイプ 
  → 月額 835円(10年総額 100,200円)

  20年更新タイプ 
  → 月額 1140円(20年総額 273,600円)

【1000万円コース】
  10年更新タイプ
  → 月額 1350円(10年総額 162,000円)

  20年更新タイプ
  → 月額 1960円(20年総額 470,400円)

38歳加入でこの掛け金なので、加入時の年齢が高かったり、健康状態の悪い方であれば、掛け金は更に高額になります。

もし、いま賃貸物件に住んでいるなら、住宅ローンを組んで家を購入し、『団信生命保険』に加入するという選択肢があります。

【住宅ローンの団信生命保険に加入する】

もし、家族がいて配偶者や子供にお金を残したいのでれば、個人的には住宅ローンの団信生命保険でまかなうことをおススメします。

団信生命保険とは
住宅ローンの返済中に万が一のことがあった場合、保険金により残りの住宅ローンが弁済される保障制度のことです。

つまり、団信生命保険に加入しておけば、ローンの返済中に自分が死亡しても家族にはローンのない家が残りますので、大切な家族が住む家を失う心配はありません。

もし残された家族が両親などの実家に身を寄せることができれば、ローンを完済した家の方を賃貸物件として貸し出して収入を得るという選択肢も出てきます。

更にいうと、以前の築古戸建ての記事でご紹介したように、住居費を節約して20年もすれば、かなりの資産運用や貯蓄もできているはずなので、生命保険に加入する必要性はなくなるかもしれません。

▼住居費節約に関する記事はこちらをご覧ください。

生命保険に加入していると回答した70%の方は、生命保険が本当に必要かどうかを検討したうえで加入しているのかな?と疑問に感じました。

まとめ

今回は、簡単な金融リテラシークイズとアンケートに関して書いてみました。

自分の老後や子供の将来必要になるお金のことを真剣に考えるならば、少しでも早く資産形成に取り組んで、時間を味方につけて運用することが大事です。

それと同時に、金融リテラシーの向上に取り組んで、正しいお金の知識と判断力を身につける必要がありますね。