コラム

【コラム】その医療保険、本当に必要ですか?実際に入院してみた経験をふまえて検討しました

みなさんは保険に加入されているでしょうか。

生命保険・医療保険・学資保険などいろいろな保険があります。

本記事では、2018年、2019年と2年連続で入院した当ブログ管理人ヤギが、実際に支払った医療費を踏まえて、保険の必要性について検討したいと思います。

毎月の生活費の見直しを検討している方にご覧いただければと思います。

この記事でわかること
  • ブログ管理人が入院したときにどれくらい医療費がかかったか
  • 高度療養費制度を適用すると自己負担額がどのくらい減るか
  • 医療保険が本当に必要かどうか

保険料の世帯平均は?

本記事でメインに検討したい医療保険のみの保険料の平均に関するデータは、残念ながら見つけれませんでした。

生命保険なども含むデータとしては、以下のようなデータがありました。

生命保険文化センターの調査によると、2016年における年間払込保険料の平均は男性が22万8,000円、女性が17万4,000円となっています。(『平成28年度生活保障に関する調査』)

男性 月額1.9万円
女性 月額1.5万円

ココでは、仮に医療保険を月額5000円として話を進めていきましょう

入院すると医療費はどれくらいかかるか?

事例1:急性膵炎で25日入院

これは、わたしが2018年に入院したときの事例です。急性膵炎という膵臓の病気にかかり、深夜に119番通報で救急車にきてもらいそのまま緊急入院しました。

初めは家の近くの中規模の病院Aに入院したのですが、翌日担当医の判断で専門設備のある病院Bに転院することになり、救急車で搬送されました。

入院してから退院までは、約25日の入院です。

集中治療室にも10日ほど入りました。

このときの医療費は、以下のようになりました。

このときは、会社の健康保険組合に加入していたので、医療費の3割負担の金額です。

4月

  • 病院Aの入院費:請求額4万円
  • 病院Bの入院費:請求額12万円

5月

  • 病院Bの入院費:請求額14万円
  • 病院Bの通院費:請求額2万円 ※CTスキャン検査込み

合計 約32万円

手術がなかったとはいえ、25日の入院でこの程度ならば、貯蓄をしていれば支払いは
できますね。

もちろん手術や服用する薬の費用にもよりますが、入院1日につき1万円~1.5万円を目安にするとよいかもしれません。

事例2:痔の手術で10日入院

わたしが2019年に入院したときの事例です。

痔というと日帰りできるものもありますが、わたしの場合は『痔ろう』というタイプにかかりまして、手術と術後のリハビリのために10日入院しました。

このときの医療費は、以下のようになりました。

この時は、国民健康保険に加入していたので、医療費の3割負担の金額です。

7月

  • 病院Cの入院費:請求額12万円
  • 病院Cの通院費:請求額1万円 ※通院3回ほど

医療保険は必要か?

入院してみて感じたことは、多くの医師、看護師人が手を尽くしてくれるのに医療費は、入院する前に漠然と想像していたほど高くないということです。

健康保険のおかげで3割負担であるとはいえ、この程度の金額で済んだことに、日本の保険制度の手厚さを感じました。

この2年という短期間で35日も入院したときの請求額は40万円くらいですから、ほぼすべてのひとについて言えるのは、医療保険に加入して毎月5000円も支払って補償を受けるよりも、保険料の分を資産運用に回した方が得策だということです。

でも、こういう反論があるかもしれません。

「上の2つの事例では、高額な手術や薬が必要なかっただけじゃないか!!」

「もっと長期間の治療が必要な病気だってあるじゃないか!!」

もちろん、もっと高額の医療費がかかる可能性もあります。

そんなときには、『高額療養費制度』を適用することができます。

高額療養費制度があれば、毎月の自己負担が数万円になる

『高額療養費制度』という言葉をご存知でしょうか?

入院をした経験があればご存知だと思いますが、そうでなければ意外に知られていないかもしれません。

高額療養費制度について、全国健康保険協会のウェブサイトの説明が分かりやすかったので、引用させていただきます。

高額療養費とは、同一月(1日から月末まで)にかかった医療費の自己負担額が高額になった場合、一定の金額(自己負担限度額)を超えた分が、あとで払い戻される制度です。 医療費が高額になることが事前にわかっている場合には、「限度額適用認定証」を提示する方法が便利です。

出展:全国健康保険協会

簡単に言うと、1ヵ月の医療費の自己負担額には上限が定められていて、一定の金額を超えた金額は支払わなくていいよ、ということです。

この制度にもいくつか注意点がありますので、その中で主なものを挙げておきます。

主な注意点
  • 月をまたいだ費用は、別々で計算する
  • 病院A、病院B、病院Cなど病院ごとに、別々で計算する ※一定以上の支払いは合算可
  • 病院Aでも通院(外来)と入院は、別々で計算する
  • 先進医療、差額ベッド代などにかかる費用は対象外

わかりにくいと思いますので、さきほど挙げた事例1の場合で見てみましょう。

事例1のときの実際の自己負担

まずはじめに、高額療養費制度の自己負担額の上限金額については、必ずご自身が加盟している健康保険組等で確認してください。

事例1のとき、わたしが当時加入していたTJKという健康保険組合の場合は、この月額の自己負担の上限が2万円でした。

前の章に書いた注意事項に従って計算すると、高額療養費制度を適用した、実際の支払額は以下のようになります。

4月
病院Aの入院費:請求額4万円  → 自己負担2万円
病院Bの入院費:請求額12万円  → 自己負担2万円

5月
病院Bの入院費:請求額14万円  → 自己負担2万円
病院Bの通院費:請求額2万円  → 自己負担2万円

合計 8万円

もとの請求額が32万円ほどでしたが、高額療養費制度を適用すると8万円になりました。

会社員が加入する健康保険組合は、自営業が加入する国民健康保険よりも手厚いことが多い

自営業などで国民健康保険に加入していると、健康保険法で定められた金額での自己負担となります。

一方で、会社員が加入する健康保険組合の場合は、高額療養費の自己負担上限額が国民健康保険よりも低いことが多いです。※上記のわたしの例のように

その理由は、国が法律で定めた健康保険法に基づいて支給される「高額療養費」に加えて、健康保険組合は独自で付加金として支給してくれるからです。

ご自身の健康保険組合の高額療養費制度について、確認することをおススメします。

医療保険に加入するのであれば、高額療養費制度などでも足りない部分を補う形ににすれば無駄な保険料を支払わなくて済むからです。

健康保険の高額療養費の利用+保険料分を積立運用で備えることをおススメしたい

高額療養費制度があるので、医療保険に毎月5000円も支払うよりは、その保険料の分だけ毎月積立運用する方がメリットがあると考えます。

例えば、毎月5000円を年利5%、30年複利運用した場合をシミュレーションしてみましょう。※税金の支払いを考慮しません

出展:楽天証券 積立かんたんシミュレーション の機能より

掛け捨てだった月額5,000円が30年の複利運用で、400万円になりました。

夫婦ふたり分の保険料を使えば、さらに運用資金を増やすこともできます。

まとめ

以前の金融リテラシーに関する記事でご紹介した「保険加入に関するアンケート結果」、本記事の冒頭の「保険料の支払い平均額の多さ」に驚きを感じたことがきっかけで、本記事を書いてみました。

医療保険や生命保険など、絶対に不要だと主張するつもりはないのです。

将来に漠然とした不安を抱いて高額な保険料を支払うことが良くないことだと思うのです。

正しい情報や知識を収集することで初めて、自分が納得できる将来設計をすることができると思うのです。